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リスト株式会社北見尚之社長に関連する記事の掲載

弊社および代表の北見尚之が取り上げられた関連記事を掲載しております。

リストのノココタウンが第2期4次追加分譲を開始!

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2020 年の省エネ基準改正を先取りし、地域と協働で街づくり-神奈川・東京を中心とした地域密着スタイルと世界規模の不動産ネットワークを強みとするグローカル総合不動産企業、リストグループ(代表、北見尚之氏)は、横浜市最大級の先進エコタウン「リストガーデン nococo-town(以下、LGNT)」の第2期4次追加分譲の受付を開始した。

LGNT は、横浜市戸塚区に位置し先進の優れた機能を複数備えた大規模エコタウンである。現在分譲されているのは160棟で、国土交通省の定める省エネルギー性能指標「BELS」の 5つ星取得を予定しており、この規模での「BELS」5つ星の取得は LGNT が日本初となる。更に、省エネ住宅購入を検討してもらえるよう、城南信用金庫の協力のもと、「BELS」5つ星専用40 年住宅ローンを戸建分譲住宅用として初めて導入した。

また、この規模の戸建て分譲住宅としては日本で初めて、全160棟に、スマートホームサービス「インテリジェント ホーム(intelligent HOME) 」を導入する。各住戸には、広域・ドア窓センサー、IP カメラ、家電コントローラーといった IoT機器を設置し、スマートフォンやタブレットから宅内の安全確認や家族の見守りを手軽に行うことが可能となる。

さらに街全体にも防犯カメラが設置されており、安心して住める街として提供される。その他、入居者の方向けに、住まいの機能だけでなく、生活が豊かになるようなコンテンツを用意した。

地域の子育て支援団体「NPO 法人子育てネットワークゆめ」『戸塚区保育協力者グループ「きらきらの会」』「ウルトラマンマ」と連携した無料の「子育てサポート」、横浜薬科大学監修による「ハーブシェア」や入居者が利用できる農園「nococoファーム」、防災拠点を兼ね備えた多目的施設「nococoハウス」を LGNT 内に備えていく。

街の景観を守るため、街路樹などの植栽も計画的に行われるため、いつまでも美しさを感じられる街に住むことができる。安心して住めるだけではない、住む人たち同士の触れ合いも考えられた魅力あふれる住宅街となるであろう。

どうなる、2020 年以後のタワーマンションの資産価値

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人気のタワーマンションだが、その資産価値になると疑問を呈する声も多い。なぜならランニングコストや修繕費などの維持費が普通のマンションよりも高いからだ。

しかしながら、それでも人気なのは、それを上回る魅力があるからで、では、10年後、30年後にも資産価値を保てるタワーマンションとはどういったものだろうかと興味を持っている方も多いと思う。

そこで、タワーマンションに興味をお持ちの方必見のセミナーが、リスト サザビーズ インターナショナル リアルティ(代表、北見尚之氏、以下 LSIR)により開催される。

2017年10月29日(日)13時より、LSIR銀座支店にて、外部講師を招き、2020年以後のタワーマンションの資産価値について等を解説。

2017年以降、完成予定のタワーマンションは全国で285棟、その内、東京23区エリアは124棟となっており、こちらは、前年と比較し87棟の増加。タワーマンションへの注目の高さを物語っている。

このような背景を受け、LSIR は銀座支店にて、タワーマンションに入居中の方はもちろん、購入や売却を検討されている方に向けて、新築時と売却時の価格動向の事例や東日本大震災後にタワーマンションの需要が増えた要因を踏まえながら、今後の動向について解説するというもの。

タワーマンション購入をご検討の方はもちろん、現在所有されているタワーマンションの今後の資産価値に関心をお持ちの方は、必見のセミナー内容となっている。興味のある方はLSIRまで、ぜひ問い合わせてみると良い。

セミナーの開催概要は以下のとおり。日時は10月29日(日)13:00~15:00(受付 12:30~)。
会場となるのはリスト サザビーズ インターナショナル リアルティ 銀座支店で東京都中央区銀座2-6-7明治屋銀座ビル5階にある。注目の内容は、湾岸エリアのタワーマンション事情、震災後ここまでタワーマンション需要が増えた理由、今後のタワーマンションの動向、今後の出口戦略など、盛りだくさんの内容。

主催はLSIRで参加費は無料。
LSIRは1991年、不動産仲介事業会社として横浜で創業。2010年に、「サザビーズオークションハウス」を起源に持つ、世界的な高級不動産仲介ブランド「サザビーズ インターナショナル リアルティ」の日本国内での独占営業権を取得し、2013年にハワイに拠点を拡大。2016年には、経済成長が見込まれるシンガポールやフィリピンなどの東南アジアへ領域を拡げ、日本・ハワイを含む3極で事業展開。世界にアクセスできるグローバルネットワークと国内不動産の実績を活かし、不動産仲介・販売のグローカル企業として“価値ある不動産“を提供している。

『PALMHOUSEハウス』初のモデルハウスが辻堂太平台にオープン

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総合不動産企業リストグループ(代表、北見尚之氏)の戸建分譲事業を行うリストホームズ株式会社(代表、菅野浩氏)は、株式会社枻(えい)出版社(代表取締役社長:角謙二、本社:世田谷区)が運営する、建築デザイン事務所「カリフォルニア工務店」とのコラボレーションブランド『PALM HOUSE(パームハウス)』のモデルハウスを神奈川県藤沢市の辻堂太平台にオープンした。

「カリフォルニア工務店」とコラボレーションした当ブランド「パームハウス」は、カリフォルニアのビーチライフのイメージを彷彿させる建売分譲住宅である。日本の憧れのビーチである湘南暮らしを具現化した屋内外で、自由でリラックスしたビーチサイドのライフスタイルを好み、個人の嗜好を反映したいけれども注文住宅では敷居が高いと感じられている方には、最適な物件であろう。 「理想のマイホームは人生を180度変える。自分らしさを表現する。なかでももっとも自分らしさを表現できるのが、住まいではないでしょうか。ただ、寝食をするだけの場所ではなく、自分らしいスタイルを実現する場所として、住まいを考えてみた結果生まれたのが今回リリースするパームハウスです」と北見氏は語る。

スタイルのある暮らしを実現させたいユーザーから高い信頼を得るカリフォルニア工務店。そのカリフォルニア工務店が、不動産のスペシャリストである「リスト」と出会い、スタイルと安心感を両立した「PALM HOUSE」を完成させたのだ。

ここに1組のご夫婦を紹介しよう。サーフィンやビーチライフが大好きというご夫婦だ。想いをともにするご夫妻は、それまで海に近いマンションで暮らしていた。ただ、子どもが生まれ、新たなライフステージを考えた時、広さや利便性を考えた住まい探しをしなくてはならないタイミングが迫っていたという。「できたら、サーファーズハウスのような海を感じさせる家が良いと思っていたのですが、戸建てはなかなかハードルが高く……」。

そんなご主人が近所を散歩中に見つけたのが、本物件。ちょうどオープンハウスの案内があったため、早速見学へ。その外観にご夫婦は一目惚れしたという。

「この物件を見た瞬間に、夫に最初で最後のおねだりをしました」という奥様。明るくて解放感のある外観だけでなく、内装、インテリアもカリフォルニアテイストにあふれ、快適な空間。その心地よさが、とてもリラックスできると感じた。「注文住宅だと、時間も予算もなかなか敷居が高い。ですが、ここは分譲住宅で自分たちの求めていた空間が、自分たちでは思いつかなかったところまでつくり込まれ、快適な住み心地を実現してくれています」と絶賛するご夫婦であった。

ハワイ不動産の魅力とその投資リスク回避方法

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ハワイ不動産に興味をお持ちの方必見のセミナーが開催される。世界規模の不動産ネットワークと国内不動産の実績を強みとする不動産仲介・販売企業、リストインターナショナルリアルティ株式会社(代表:北見尚之氏、以下LIR)は、辻・本郷税理士法人(代表:徳田孝司、所在地:東京都新宿区)と2017年10月25日(水)、辻・本郷税理士法人セミナールームにて、ハワイ不動産の魅力と検認裁判回避のためのTOD(TransferonDeath)の活用等について解説する「ハワイ不動産の相続法務セミナー」を共催すると発表した。

国内有数規模の税理士法人である辻・本郷グループとLIRは業務提携を結び、この度、ハワイ不動産を所有している方や興味をお持ちの方に向けて、ハワイ不動産の魅力や日本と米国における相続の違いと対策等を紹介するセミナーを共同で行う。

ハワイ不動産の相続手続きはプロベート(検認裁判)と呼ばれ、日本の相続手続きとは大きく異なり、膨大な費用と時間がかるため、一般的にプロベートを回避した方が良いと言われている。そこで、今回のセミナーでは、富裕層向けに不動産や保険のコンサルティングを提供する税理士の武藤泰豊氏と、ハワイ州とカリフォルニア州の弁護士資格を所有し、信託・遺言書作成・プロベート等サービスを提供する米国弁護士、本郷友香氏を迎え、わかりやすく検認裁判回避のためのTODの活用を解説するというもの。

セミナー開催概要として、開催は10月25日(水)14:00~17:00(受付13:30~)、会場は辻・本郷税理士法人セミナールーム(東京都新宿区新宿4-1-6JR新宿ミライナタワー28階)。

その内容はハワイ不動産投資についての徹底解説となる。まずLIRのSeniorSalesManager宅地建物取引士大橋登講師による「ハワイ不動産の魅力」の解説からはじまり、法人税理士武藤泰豊講師による「海外投資と日本の税務」、弁護士法人パートナー米国弁護士本郷友香講師による「ハワイ不動産相続とTODの活用」の3部構成である。

主催は辻・本郷税理士法人、協力、LIR、参加費は無料だが、定員となり次第、締め切らせていただきますとのこと。ハワイ不動産に興味のある方は、今回またとない機会にぜひ参加されてはどうだろうか。

リスト サザビーズ インターナショナル リアルティが松屋銀座と共同施策

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リスト サザビーズ インターナショナル リアルティ(以下LSIR)松屋銀座とハワイセミナーを共催することとなり、中国人向け LSIR リーフレットを設置した。

世界規模の不動産ネットワークと国内不動産の実績を強みとする不動産仲介・販売企業、リストインターナショナルリアルティ株式会社(代表:北見尚之氏、本社所在地:神奈川県横浜市)は、株式会社松屋(代表:秋田正紀、本社:東京都中央区)と2017年9月30日(土)に、LSIR銀座支店にて、ハワイの魅力を紹介するセミナーを共催した。また、中国人向けLSIRリーフレットを松屋銀座の2ヶ所のカウンターに設置。

不動産と旅行に関するハワイセミナーでは、LSIRのセールスマネージャーより、ハワードヒューズ社の大規模プロジェクト(第2のワイキキとして注目されているワードビレッジ)とハワイで人気のレストランなどを紹介し、松屋トラベルサロン店長より、ノルウェージャンクルーズラインのカジュアル船でハワイ4島を周遊するクルーズ旅行をご紹介した。LSIRは上記のセミナー共催以外に、日本の不動産物件購入等を検討している中国人の観光客と日本在住者向けに、LSIRのリーフレットを松屋銀座本館 B1F免税コーナーのカウンターと、別館の外国人観光客向け化粧品カウンター「TOURIST Shop&Lounge」に設置している。

中国の海外不動産投資額は、昨年比53%増加、投資額330億ドル(約3.7兆円)を記録し過去最高額となっており、中国人富裕層の海外不動産への注目は高まっているという現状がある。

LSIRは、今後も、松屋銀座と共に国内の富裕層や中国人観光客へのアプローチを進め、アウトバウンド・インバウンドビジネスに注力していくと語る。

1991年、不動産仲介事業会社として横浜で創業し、2010年に、「サザビーズオークションハウス」を起源に持つ、世界的な高級不動産仲介ブランド、サザビーズ インターナショナル リアルティの日本国内での独占営業権を取得し、2013 年にハワイに拠点を拡大。2016年には、経済成長が見込まれるシンガポールやフィリピンなどの東南アジアへ領域を拡げ、日本・ハワイを含む3極で事業展開をしている。代表の北見尚之氏は「リスト インターナショナル リアルティは、世界にアクセスできるグローバルネットワークと国内不動産の実績を活かし、不動産仲介・販売のグローカル企業として“価値ある不動産“を提供してまいります」と意気込みを語った。

リストガーデン「池袋」の魅力とは

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「神奈川・東京を中心とした地域密着スタイルと世界規模の不動産ネットワークを強みとするグローカル総合不動産企業、リストインターナショナルリアルティ株式会社(代表、北見尚之氏)とリストデベロップメント株式会社は、戸建て住宅として「リストガーデン池袋」を発表した。

池袋ということで、ロケーション、アクセスは圧倒的な利便性をもっている。池袋西駅まで徒歩約9分(750m)という近さ、またルミネ池袋をはじめ、池袋マルイ、PARCO、西武池袋まで徒歩10~14分、その他、保育園、小学校、中学校、医院や郵便局などといった生活に必要な施設まですべてが徒歩圏内。児童公園にいたっては徒歩約1分という環境だから、小さい子供のいる家庭では理想的な環境といってよいだろう。

もちろん、その魅力はアクセスだけではない。「まちあかり」(リスト株式会社登録商標)と称する、365日いつでも街に灯りがついている美しく温かみのある夜景をもった街づくりがなされている。美観だけを目的としたものではない、防犯や居住者同士のつながりを考えたシステムなのだ。

門燈やポーチ灯、ガーデンライトなどが玄関や庭先をライトアップし、ひと目みると誰もが美しいと思ってしまうであろう夜景を演出している。暗くない街は安心感と、街に住む人々との一体感をもたらしている。防犯に関してはさらに、セコムのホームセキュリティを採用し、安心して住める街、家を妥協なく追及。また、各家には「ミライカベ」と称される新発想の壁を採用。その名のとおり、子供の成長やライフスタイルの変化によって間取りを変えられる壁なのだ。間仕切りを設置したり、それまであった壁を外したりが自由にできるような仕様になっている。

もうひとつの大きな特徴は水回りを徹底して機能的にしたことだろう。キッチンはもちろん、風呂、トイレの使いやすさはもちろん、オール浄化水システムを採用しているから、家庭内で使用される水はすべて浄化水となる。暖房にもガス温水式床暖房を採用している。ホコリを巻き上げず、空気を汚さない。これらは住む人の健康と安全を考えたリストの信念の表れだと実感した。

リストグループ、東南アジア統括拠点のシンガポールオフィス営業本格始動!

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「世界規模の不動産ネットワークと国内不動産の実績を強みとする不動産仲介・販売企業、リストインターナショナルリア ルティ株式会社(代表:北見尚之、本社所在地:神奈川県横浜市、以下 LIR)は、LSIR 東南アジア統括拠点のシンガポールオフィスを営業本格始動する。シンガポールは、貿易、金融のアジアにおける中心地の一つである。同国は世界第3位の金融センター、外国為替市場でもあり、世界の港湾取扱貨物量で上位2港のうちの1港でもある。

現在、シンガポールは世界で最もビジネス展開に良い国と評価されている。シンガポールの国際化された経済は貿易に大いに依存し、中でも製造業は2016年における同国のGDPのうち30%近くを占める。世界第3位の一人当りの国民所得を有する反面、世界有数の所得格差も存在する国でもある。シンガポールの国債は、3大格付機関すべてから最高の格付けを受けている4カ国のうちの1つである。

シンガポールオフィスは、アジア最大の金融ハブ拠点であり、かつ多くのグローバル人材が集まる好立地であるため、LSIRの東南アジア統括拠点とし2017年春にオープンしたものである。

新設したホームページの「PROFESSIONALS」ページに はマネージャー陣のプロフィール情報と、メール送付機能が付いており、 店舗に出向かなくとも気軽にコンタクトを取ることができるようになっている。また、店舗自体も来店された方が快適に安心して相談ができるようなくつろげるスペースとなっている。

東南アジアと世界のクロスボーダービジネスを強化すべく、仲介業と不動産コンサルティング業に精通した人材を約25名常駐させ、不動産における最高レベルの仲介、プロジェクト・マーケティング、投資顧問、 リサーチ、コンサルティング・サービスを提供している。シンガポール オフィスでは、初年度売上高 7百万シンガポールドル(約5億2,500万円)を目指す。

「ターゲティング売却」キャンペーン始まる!

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「サザビーズ インターナショナル リアルティ」のグローバルネットワークを強みとする「ターゲティング売却」キャンペーンが実施されます。

あなたはご自宅の本当の「価値」をご存知ですか? と銘打たれたこのキャンペーンは神奈川・東京を中心とした地域密着スタイルと世界規模の不動産ネットワークを強みとするグローカル総合不動産企業、リストインターナショナルリアルティ株式会社(代表:北見尚之氏)によって開催される。開催期間は年6 月 24 日(土)~7 月 31 日(月)まで。
このキャンペーンでは、あなたの大切なご自宅を最も高く評価してくれる顧客とのマッチング機会を創出することで、売却可能価格の最大化を実現してくれる。

まず、掲載される自宅写真の圧倒的な美しさを追求した撮影。これはプロのカメラマンを起用することにより実現され、あなたの自宅の魅力を最大化しようとするもの。
建物外見だけでなく、室内もより広く、明るく、開放的に見えるアングルを追求。また、室内の家具や小物などもスッキリと魅せるために一時的に移動させ、物件の魅力が正確に伝わる様努力するとのこと。ここまで徹底する理由はネットやスマホで検索された時の第1印象を良くすることで、1回の閲覧で内見に繋げるようにするため。

また世界66の国に、20,000人以上のエージェントを有し、国内マーケットの限界を打破する、グローバルネットワークをもつリストグループだからこそできる、海外の富裕層への訴求力も発揮されることになる。「世の中では、グローバルという概念が定着し、我々も海外のお客様が日本の不動産を購入するインバウンド取引の実績を着実に積み上げています。国内の主要戦略を基盤に、わが社のネットワークを活用し、お客様の不動産を最も高く評価してくれる買い手とのマッチングの機会創出に貪欲に挑みます」と代表の北見氏は語る。

また購入者の方に安心してもらえるよう、業界に先駆け2011年から、全国初の試みとして中古物件の保証、アフターサービスを導入。独自のノウハウと実績を活かして中古物件の売却に安心という付加価値を加えている。

海外からの移住者に向けて

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少し前のことですが、中国から旅行で訪れた富裕層が日本の家電や、日用品などを大量に買い込む、いわゆる「爆買い」がブームとなった。
一時期は、「爆買い」をピンポイントに狙った富裕層専門のビジネスも登場し、都心部の家電量販店は「爆買い」特需でかなりの売り上げを記録したという。

中国富裕層の購入対象は、不動産にも及んでいる。治安の良さ、流通の利便性など、世界的に見ても、トップクラスに過ごしやすい環境が整っている日本で、
別荘を購入したり、本格的な移住を検討する人々も少なくない。

総合不動産グループのリスト株式会社は、西武ホールディングスと提携し、西武グループの管理の元、軽井沢別荘地を海外富裕層向けに販売している。
社長の北見尚之氏は、「海外で高級住宅の不動産を取り扱っていると、現地の富裕層の方の中に、日本の不動産に興味を持つ人は多いですね。
まずは軽井沢からスタートしますが、軌道に乗れば別の地域の不動産も紹介していく予定です」と語る。

海外で展開していた高級住宅販売のネットワークを利用し、インバウンド事業を展開するリスト株式会社の新たなビジネスに期待が高まる。

次世代を担う人材育成とアイデアの商品化

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近年、学校教育には積極的に専門分野の教育が取り入れられるようになり、早い段階で自分の将来の目標を立て、専門学校で各業界の学ぶ環境が整ってきた。
建築業界においても、大学の専門学科から、デザインスクールまで、様々な専門知識の学校がある。

若いうちから、建築のノウハウに関する学習に多くの時間を割く学生たち。彼らが考えたデザインやアイデアは、業界の識者も唸るほど、
革新的で魅力的な商品に繋がるポテンシャルを秘めていることがある。

総合不動産事業グループのリスト株式会社は、将来、建築業界をデザイナーとなるであろう有望な学生、
「金の卵」である学生を紹介する「金の卵オールスターデザインショーケースに出展、協賛を行っている。
社長の北見尚之氏は、「イベントの主題となっている『デザインの未来を担う学生と社会を結びつける』に賛同し、
産学連携プロジェクトを通じて様々なアイデアを暮らしに役立てるような取り組みを行っています。
実際に、我が社が提供しているマンションで商品が採用された例もあります」と語る。

消費者の暮らしの向上のために、組織や会社の枠に捕らわれず、様々な方法で商品開発をを続けるリスト株式会社の取り組みに期待が高まる。

冬の燃費を抑える低炭素建築物

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夏、冬の冷暖房が欠かせない季節。家計を圧迫する電気代はいつもより多くなってしまうが、、生きていく上では仕方がない、最低限の生活費だ。
とはいえ、やはり、電気代は少しでも抑えたいというニーズに、エアコンを販売する各家電メーカーも電気代に関する広告を重視している。

極力エアコンを使わないようにと我慢するという人もいるが、我慢した結果、体調を崩してしまい、生活に負担がかかってしまっては本末転倒である。

総合不動産事業グループのリスト株式会社は、高い断熱仕様と電気、ガスのハイブリット暖房システムを全戸採用したマンション、「リストレジデンス用賀」を着工。建設地の世田谷区で、経済的で地球環境に優しい省エネ型建築物、【低炭素建築物】マンションとして初の認定をされた。 社長の北見尚之氏は、「最先端の技術を駆使し、環境にやさしく経済的にも優れた床暖房システムです。床暖房なので空気の乾燥を抑えたり、屋内での寒暖差によって引き起こされる高齢の方のヒートショックも抑制できる健康面でのメリットもあるので、今後も積極的に採用していきたいと思っています」と語る。

経済性、健康面など消費者のメリットだけでなく、環境対策にも注力するリスト株式会社は、技術力と安心感、安全を兼ね備えた優良企業だと感じた。

家の中までプロデュース

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家において、必要なもの。水回り、ガス、電気といった最低限のライフラインはもちろんのことだが、それだけではない。同じ家だったとしても、家具によってまったく雰囲気が変わってくる。 木製の家具を中心として、暖色系でまとめた家具は、郷愁を誘うような暖かな雰囲気。シックな雰囲気の合板素材で統一すれば、清潔感溢れる落ち着いたイメージになるだろう。

家具を一式揃えるにはかなりの金額がかかってしまう。果たして自分の家のイメージにはどんな家具が合っているのか、長年使うものだから、うかつに決められない。安物買いをしたい訳ではないが、高い買い物で後悔はしたくない。

総合不動産事業グループのリスト株式会社では、ハワイで提供する不動産にあった家具をコーディネートするサービスを行っている。社長の北見尚之氏は、「現地では中々家具が揃わないので、日本から我々が厳選し、個々の不動産にマッチするコーディネートをしています。日本国内からの依頼でも、現地への発送から設置まで一貫して行います。」と同サービスの利用価値について語ってくれた。

単に土地、家といった不動産だけではなく、家の中に必要なあらゆるものをプロデュースするリスト株式会社のサービスの幅広さに驚かされた。

共働き夫婦の強い味方

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不況と言われ、久しい昨今。いつ終わるとも知れない不景気の現代において、結婚後、家庭に入って専業主婦になるという女性はかなり減っている。

1980年ごろの専業主婦世帯は約1100万世帯に対し、共働き夫婦世帯は約600万世帯。ところが、バブル崩壊を経た1995年頃を境に逆転し、2015年時点では専業主婦世帯が約700万世帯に対し、共働き夫婦世帯が約1100万世帯。

共働き夫婦の増加は、生活スタイル、暮らしの変化にも繋がって行く。
共働きの夫婦にとって暮らしやすい居住空間とは何か、その課題に取り組んだのが不動産事業グループのリスト株式会社である。
リスト株式会社代表の北見尚之氏は、「自社だけではなく、他社の女性社員や、昭和女子大学の学生さんも参加し、「働くママのためのマンション」をコンセプトに議論を重ねていただきました。女性目線でのニーズに対応した商品展開は、我々の仕事において非常に重要な位置づけです」と語る。

時代とともに、居住スペースのニーズ、優先順位は変化してきた。 消費者が必要としているものは何なのか、最先端のニーズを追求する情熱から、リスト株式会社に対する信頼感がより厚くなったように感じる。

リートによる資産運用

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将来的な資産の組み立てに不動産投資を検討している消費者もいる。
相続税の節税対策や、確定申告の際、還付金によって収入を調整するなど、メリットもある。

その中でも、リートと呼ばれる方法は、複数の投資者の資金の提供をもとに不動産を購入、その不動産の賃貸契約などで得られたお金を投資者に分配するシステムである。

不動産事業グループのリスト株式会社では、地元横浜で「横浜・湘南リート」という新たな不動産投資を消費者に提案する。
リスト株式会社が保有する商業施設「ミオカ」を中心に横浜、湘南エリアなど広範囲での運用を目的としていて、オフィス、港湾地域の物流施設など、利用者は多い。リスト株式会社の社長、北見尚之氏は「上場リートは個人が投資家になれるものです。地元の人々に投資をしてもらい、商業施設の利用も活性化させることで、地域循環ができるものにしていきたいと思っています」と語る。

資産運用による収入と共に、地域の活性化も促すリスト株式会社の提案は、住む場所の利便性の向上に繋がるうえで、収入も期待できる魅力的なプランだ。

空き家の再利用計画

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新築の住宅や、中古住宅など、経済状況や家族構成など、様々な理由で熟慮の末、家を購入する人がいる一方で、やむを得ない事情で家を手放した人や、人知れず空き家になってしまい、利用者がいなくなった家がある。

平成25年時点で全国の空き家率は13.5%となっており、賃貸住宅の空き室も同様に空き家が増えている状況だ。空き家の増加は、治安の悪化などの近隣住民のリスクとなるため、対処すべき社会問題の一つだ。

中古住宅のリノベーションにも力を入れる総合不動産事業グループのリスト株式会社は、この問題に対する解決策として、産学連携のプロジェクトを立ち上げた。 リスト株式会社の社長、北見尚之氏は「リノベーションという手法を通じ、空室物件そのものの魅力を向上させると同時に、その物件を基軸として地域を活性化し、エリア価値を向上させる計画です」と語る。

社会問題の解決を図るとともに、地域の活性化と、資産価値を上げる革新的なアイデアを提案するリスト株式会社の計画に大きな魅力を感じる。

こどもの夢をはぐくむ街

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現代の都市部における居住環境には、いくつかの問題がある。

例えば、居住面積が小さい、こどもの遊び場が少ない、近隣関係のコミュニケーションが希薄になっているなどがあるが、これらの問題は、大人だけでなく、こどもの育つ環境としてもマイナスだ。

総合不動産事業グループのリスト株式会社は、東北芸術工科大学と産学連携に取り組み、不動産デベロッパーとして、少しでもこの問題を解消するべく様々な要素を盛り込んだ街、「こどもの夢をはぐくむ街リストガーデンゆめまち」を計画し、2014年7月より新築分譲を展開している。代表取締役の北見尚之社長は、「こどもたちが住みやすく、創造性や社会性を学ぶことができる街を目指したこのプロジェクトは、家族の結束を高め、こどもたちの成長を見守るための重要な環境づくりと言えるでしょう」と語る。

一つの家だけではなく、地域全体に対して様々なアプローチをするリスト株式会社の取り組みは、単なる住処としての家ではなく、家族やこどもが暮らす社会の枠組み、という家の在り方を示している。

エネルギーを生み出す家

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ここ数年、屋根の上に太陽光ソーラーパネルを備え付ける家が多くみられる。
自宅での発電による電力の節約になるとともに、余った電気は電力会社が買い取ってくれるため、導入する家庭が増えてきているようだ。

現在、各家庭が太陽光パネルの設置費用を回収するためには、約10年前後の運用が必要になると言われているが、技術の発展とともに、パネルのコストダウンや発電効率の向上によって、もっと早い段階で回収できる可能性も十分にあると言われている。

総合不動産事業グループのリスト株式会社の代表取締役の北見尚之氏は、「東日本大震災を機にエネルギーへの関心が高まっています。当社では以前から太陽光発電住宅の販売やグリーン電力の購入など、社会のニーズをいち早くとらえた事業展開を行ってきました。」と語る。

時代の先を読み、社会的に必要となる住宅ニーズを追求し続けるリスト株式会社の先見性は、消費者に期待以上の満足度を与えてくれるに違いない。